国立大学法人 電気通信大学とともに、学校現場でのドローンプログラミング教育を検証します
- 吉田 公衛
- 1月23日
- 読了時間: 4分
「この教育は、本当に意味があるのか。」
「現場で、継続できる形になっているのか。」
新しい教育的取り組みを導入する際、教育委員会や学校管理職の皆さまが必ず直面する問いだと考えています。
HDLではこれまで、
ドローンを活用したプログラミング教育を、小学校・中学校・高等学校の現場で実践してきました。
授業、探究活動、課外活動、競技大会など、
さまざまな形で子どもたちと向き合う中で、
私たちはこの問いから目をそらさずに取り組んできました。
学校現場での実践を、「説明できる形」にするために
ドローンプログラミング競技大会「ドロカツ」では、
子どもたちが自ら考えたプログラムを、実際のドローンで動かします。
思い通りに動かない。
原因を考える。
プログラムを修正する。
もう一度試す。
この試行錯誤のプロセスの中で、
正解のない問いに向き合う力
失敗を前提に改善を続ける姿勢
仲間と考えを共有し、解決策を探る力
が育っていく様子を、数多く見てきました。
一方で、学校現場からは次のような声も聞こえてきます。
「教育効果として、どのように説明すればよいのか」
「探究や授業の中で、どう位置づけるべきか判断が難しい」
「取り組みとしては魅力的だが、制度上どう整理すべきか」
そこでHDLは、実践を“実証”として検証するフェーズに進むことを選択しました。
国立大学法人 電気通信大学と連携し、実践を検証する取り組みへ
このたびHDLの取り組みは、
電気通信大学 において、
実証研究として継続的に検証されることとなりました。
ドロカツを実証フィールドとし、
ドローンを用いたプログラミング教育が
子どもたちの思考力・探究力にどのような影響を与えるのか
小学校・中学校・高等学校の学びの中で、
どのように位置づけることができるのか
といった点を、教育工学の視点から整理していきます。
本研究では、学校現場の先生方に新たな業務負担が生じない形での運用を前提としています。
研究の設計・検証・整理についてはHDL側が責任を持って行い、
学校には、これまで通りの実践の場をご提供いただく形を想定しています。
現場と研究を往復する立場として
本研究に関連し、
HDL代表の吉田公衛は、
2026年4月1日より、電気通信大学 客員研究員
として受け入れられることが決定しています。
研究のための研究ではなく、
学校現場や大会運営の中で起きている実践をそのまま研究につなぎ、
研究から得られた知見を、再び授業や探究活動に戻していく。
HDLとしては、
「現場で無理なく使える」「説明責任を果たせる」形に落とし込むことを最も重視しています。
決裁者の皆さまへ —— 本取り組みの位置づけについて
本取り組みは、
特定の個人や一時的なプロジェクトに依存するものではありません。
国立大学との連携のもと、
検証結果を記録・整理し、
次年度以降も引き継げる形での運用を前提としています。
担当者の異動や体制変更があった場合でも、
なぜ実施したのか
どのような教育的効果が確認されたのか
学校としてどのような判断を行ったのか
を、組織として説明できる資料が残ることを重視しています。
外部連携において懸念されがちな
「途中で終わってしまう」
「説明が属人的になる」
といったリスクを最小限に抑える設計です。
教育現場の皆さまと、一歩ずつ
今回の取り組みは、完成形ではありません。
まずは一校から
一度きりの実践でも構いません
学校や地域の状況に合わせた形で
柔軟に進めていくことを前提としています。
ドローンプログラミング教育が、一過性の取り組みではなく、
学校教育の中で意味を持つ選択肢の一つとして根付くよう、
HDLは実践と検証を重ねていきます。
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